現在では、定年が60歳より引き上げられたり、継続雇用制度等により希望すれば65歳まで働ける環境になっていると思います。でも、65歳までは働かずに辞めて新しい生活をしようと思っている人もいるでしょう。
平成26年4月から消費税が8％に上がり、また平成27年10月からは10％に上がる予定です。それに伴い財務省、国土交通省他が住宅取得の優遇策を打ち出しています。 平成26年度は以下の３つのキーワードを理解して賢い住宅取得につなげたいものです。
投資信託は、元来長期投資に適するとされるが、実際の平均保有期間が約１.７年であり、残高の約70％を占める毎月分配型は当面の分配金支払いが最大の売りとして販売している。
巷には商品が溢れかえっています。それらの中から、“売れ筋（ヒット）商品”となるものが登場しますが、その多くは2つのタイプに分類されます。
私達ファイナンシャルプランナーが個人相談において、リタイアメントプランニングや老後生活設計のご相談を受けるときに、次のようなことを提案いたします。 我が国の平均的なサラリーマンが65歳になって受け取る厚生年金は約22万円から23万円と言われています。
消費税アップの前の駆け込み購入も一段落し､住宅相談も落ち着いてきています。 国土交通省､住宅局 H25.3月市場動向調査によりますと・・・
「確定拠出年金」（以下ＤＣという）は平成13年に導入され、平成25年12月末では483万人が加入（企業型465万人、個人型18万人）、3月末には500万人を突破する見込みとのことですが、自営業者を含む世帯総数は5184万世帯ですからまだ10％に満たない状況です。ＤＣ制度は企業年金制度の改革とともに投資の活性化を狙うものでもありました。まだまだ道半ば、というより歩き出したばかりのようです。
税制改正により平成27年１月１日から相続税の非課税枠が縮少され、いままで相続税の支払いは関係ないと思っていた人たちが課税を恐れて、にわかに慌てています。 一般の会社員で自宅が１軒家の持家であり金融資産をそんなに持っていない家庭では、突然のご主人の死亡により、いままで住んでいた家に相続税が課税され、税金が払えず、家を手放すことになるという悲劇が生じることになります。
国際連合の計算によると、世界はいま、1年に約7,800万人、人口が増えています。これは、1日約21万人、1分間に実に約150人、人口が増えている計算になります。2013年時点での世界の人口は約71億人ですが、2050年に約93億人、2100年には101億人にまで増えると予測されています。
『金妻（キンツマ）』・・・懐かしい響きですが、憶えていますか？ 当時、金曜日の夜10時には主婦が電話にでないといわれるほど大ヒットしたテレビドラマ「金曜日の妻たちへ」の略称です。もう30年も前の話です。 登場人物は30代から40代前半の既婚男女、新興住宅街に住み、少しリッチな感覚とおしゃれな暮らしの中で、新しい世代の人間関係とそこに起こる「不倫」がからみ、「不倫ドラマ」ともささやかれ、その後のトレンディドラマの先駆けとなったものです。